よくある質問について

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▼10.オプション・その他

▼11.通信関係　　→個別の資料は　テクニカルノート　も参照して下さい。

　▼11.6　シリアル通信ケーブルの種類について。
　　・シリアル通信は通信方式の違いだけでなく制御方法によっても利用するケーブルが異なります。
　　　　ストレートケーブル、クロスケーブル、インターリンクケーブルなどが市販されています。
　　　　ケーブルの配線およびコネクタのオス、メスに注意してください。
　　・PLCなどはコントローラ側の仕様によっては配線を変える必要がありますのでご注意ください。
　　　RS-485では設定によってはケーブルがオープンになることがあります。オープン状態が発生
　　　した後は通信が乱れたり遅くなったりしますのでご注意ください。
　　・ケーブルの長さによって通信速度が制限されることがあります。
　　　規格に注意して長さを決めてください。
　　・コネクタの固定ネジはインチネジが基本となっています。
　　　機種によりミリネジの場合がありますのでご注意ください。
　
　▼11.7　ターミナルアプリの利用について。
　　・RS-232CやLANではターミナルアプリ(TeraTerm,Realtermなど)を使って簡易的に通信制御
　　　することができます。一般的なターミナルアプリの標準設定ではコマンドの終了を示す改行
　　　コード(LF:new line)はEnterキーでは出力されません、設定で改行文字を変更してください。
　　　またPC側から送信するためにキーで入力した文字は表示されませんので必要に応じて
　　　ローカルエコーの設定を指定してください。
　　・機種によってはターミナルアプリを使って手入力の制御が正しくできないことがあります。
　　　機器側のタイムアウトなどの条件により文字の間隔が空くと文字列を正しく処理できない
　　　ことがあります。これらの機器では文字列を送信する機能を使用するか、コマンドから改行
　　　までをコピー・ペーストで送信指定することで正常に動作することができます。

　▼11.8　通信用アプリケーションについて。
　　・通信用のアプリケーションとしてはExcelVBA、VisualStudio(VC#,VB)、Pythonを利用した
　　　サンプルアプリをテクニカルノートに用意しています。

▼12.規格・法令関係

　▼12.1　RoHS対応について。
　　・現在当社が販売している製品はRoHS(2011/65/EU)、改定RoHSⅡ(2015/863/EU)対応
　　　となっております。詳細は 欧州RoHS指令対応についてをご覧ください。

　▼12.2　CE対応について
　　・CE対応している製品は本体にCE/UKCAマークがついています。
　　・適合宣言書は当社代理店にご請求ください。(一部の機種では取扱説明書に掲載されています)
　　・テストレポートが必要な場合はホームページの お問合せフォームからご請求ください。

　▼12.3　輸出用該非判定書およびEAR判定について
　　・該非判定書およびEAR判定の請求は判定依頼書の記入をお願いいたしております。
　　輸出についてのページをご覧ください。

　▼12.4　中国RoHSについて
　　・中国RoHS対応は注文の電源電圧・電源ケーブルの指定時に同時に依頼してください。
　　　またお手元の製品の中国輸出の場合は お問合せフォームから資料をご依頼ください。

　▼12.5　中国CCC認証について
　　・「中華人民共和国国家品質監督検験検疫総局(AQSIQ)」及び「中国国家認証認定管理委員会
　　　(CNCA)」による強制的製品認証管理規程(CCC認証)については対象製品の20種類,161品目
　　　に当社製品が該当していないため、CCC認証を取得しておりません。

　▼12.6　有害物質使用について（PCB、水銀、電池)
　　・ポリ塩化ビフェニル （PCB)の製品含有について
　　　2016年8月1日に施行の、PCB特措法施行令とPCB特別措置法施行規則等の改正でお問い
　　　合わせの多い、ポリ塩化ビフェニル(PCB)はGW INSTEKブランド、KENWOODブランド、
　　　TEXIOブランドで生産販売された製品には含まれておりません。
　　・水銀 (Hg)の製品含有について
　　　2017年8月16日に発効された水俣条約に伴う2017年10月1日施行の廃棄物処理法省令等
　　　改正でお問い合わせの多い、水銀(Hg)はGW INSTEKブランド、KENWOODブランド、
　　　TEXIOブランドで生産販売された製品には含まれておりません。また、製品に使用
　　　されている電池についても水銀は含まれておりません。
　　・電池 の製品含有について(輸送・廃棄)
　　　ご利用の製品に電池が使用されているかは当社までお問合せください。
　　　電池駆動で無い製品では記憶・時計用のボタン電池(CRタイプ)を内蔵しているものが
　　　あります。輸送は問題ありませんが廃棄は各自治体の指示に従ってください。
　　　(廃棄はテープなどで端子を保護し電池リサイクルか産業廃棄物となります)

　　非含有情報などの文書が必要な場合や他の物質などは お問合せフォームからお問合せ
　　ください。

　▼12.7　PSEマークについて
　　・当社が扱っております製品は電気用品安全法の非対象(※)のため、製品へのPSEマークの表示は
　　　ありません。ただし電源コード、ACアダプタなど市販品についてはPSEマークがついている物
　　　があります。
　　　※)当社取扱製品は一般家庭・消費者向けの製品でなく、取扱いには十分な知識が必要です。

　▼12.8　製品の廃棄について
　　・当社が扱っております製品は、日本国内では一般家電とは異なり、産業廃棄物となります。
　　　廃棄は各市町村に登録された産業廃棄物の専門業者にお任せください。
　　  　

　▼12.9　製品の使用に資格・申請は必要ですか。
　　一般的な操作については資格・申請・登録は不要ですが以下の点にご注意ください。
　　当社取扱製品は一般家庭・消費者向けの製品でなく、取扱いには十分な知識が必要です。
　　・電気工事士法では36V以上の電圧の配線を固定する場合には、電気工事士または認定電気工事
　　　従事者の資格が必要となります。安全試験器と電源装置については40Vを超える電圧を出力
　　　できるものがあり、対象となる場合があります。また600V以上で資格種別が異なります。
　　・労働安全衛生法では電圧がかかる金属部が露出した状態の機器の操作で、操作者が”電気取扱
　　　業務に係る教育”:(講義及び実習)を受ける必要があります。製品の端子類はカバーされており
　　　そのままでは該当しませんが、配線などで露出する場合は該当となります。
　　・労働基準法では62条に高電圧機器の操作についての年齢制限(満十八才に満たない者)が 　　
　　　あります。(高電圧機器：直流750Vまたは交流300Vを超える電圧を扱う機器)
　　・電波法では10kHz/50W を超えた交流電力を利用する場合は高周波利用設備として総務大臣
　　　の許可が必要です。当社製品は直接該当しませんが、増幅器などを同時に利用すると該当する
　　　場合があります。(高周波利用設備は無線設備と異なります。)